source : 2014.01.24 人民網日本語版 (ボタンクリックで引用記事が開閉)
「人民網」は中国共産党中央委員会の機関紙「人民日報」のウェブ版です…
売国奴 小谷真生子 が…
韓国の朴槿恵大統領と同様に…
日本を貶めるために…
ヘラヘラしながら…「告げ口外交」に勤しんでいるようですね…
余程…安倍総理がダボス会議で…
日本の総理大臣として初めて基調講演したのが我慢ならなかったのでしょう…
冒頭の引用記事は…捏造と印象操作のオンパレードです…順に見てみましょう…
- 靖国参拝についての安倍首相の釈明は全くでたらめだ！私は特にあなたに伝え、中国に知らせたい。私は日本人として、安倍首相の参拝に強く反対しており、多くの日本人も反対している。
- 日本メディアの記者として、私は彼（安倍首相）がこの会議の機会を借りて、どうしても中韓など近隣国の怒りをかき立て、日本国民に圧力をもたらさねばならない理由についてしっかりと説明すると思っていた。靖国参拝が彼にとって一体何のメリットがあるのか、どのような政治的考慮によるものなのか。だが彼の回答はめちゃくちゃで、私と同僚ら日本人でさえ分かりにくく感じた。
- 全くのでたらめだ！靖国神社にどうして他国の死者の魂がいるのか？！
- 私は参拝が中国や韓国の人々を必ず傷つけることを知っているので、特に中国と韓国の人々に、靖国参拝が決して日本の民意ではないという事実を知ってもらいたい。実際には、日本の数度の世論調査は、安倍首相の靖国参拝に反対する日本人が増えていることをはっきりと示している。靖国参拝は日本の首相の責務ではないし、ましてや日本国民の願いでもない。安倍首相がなぜ日本全体を巻き添えにし、国際世論の圧力を日本に負わせるのか分からない。日本メディアは自国民に理にかなった説明をするよう安倍首相に求め続けている
…が正解なのは自明ですし…
「でたらめ」「めちゃくちゃ」でもありません
過去記事で書いているように…
アメリカが「信頼の浪費」を止められず…
中国・韓国が国内問題で手一杯で…
EU は「1%」のクズ連中に屈したドイツ頼みですから問題外で…
上記…ロシア RTテレビの引用記事で明らかなように…
ロシアからの援護射撃が期待でき…
オバマ・習近平・朴槿恵…オマケで潘基文…
…の…無能カルテットが揃い踏みの今こそが…
安倍首相が靖国神社の「本殿」と「鎮霊社」を参拝する…
最適なタイミングだったと思われます…
売国奴 小谷真生子 には「分かりにくく感じた」だけです…
βακα..._〆(ﾟ▽ﾟ*) なの
「鎮霊社」には…1965年以降「諸外国の戦没者の御霊」も祀られています…
「国際世論の圧力を日本に負わせる」も同様です…
補完材料として…こちらの過去記事からも一部抜粋しておきます…
政府閉鎖（government shutdown）すら回避出来なかった…
無能なアメリカの焦燥感が書かせたのが冒頭の引用記事なのです…(￣ー￣) 邪笑®
ハイハイ…と…適当に受け流していれば良いのです…
同様に…この時期に…「戦後レジームからの脱却」の論陣を張れない…
グローバリゼーションを叫び続ける国内の偽左翼マスメディアは…
全くもって不要であると改めて認識できたでしょ
シュワブ会長とのやりとりでの…
安倍晋三首相の発言は…
「靖国参拝は戦死した日本兵のためだけでなく、世界の全ての国を含む戦没兵のために祈るものだ」
…だけしか報じられず…しかも…
売国奴 小谷真生子 が…
全否定 している訳です…
対して…売国奴 小谷真生子 の…
23日の「ワールドビジネスサテライト」では…
「率直なご質問いただきましてありがとうございます」
「まず靖国神社について誤解があります」
「中国や韓国の人々を傷つけようという気持ちはありません」
「私は対話の窓はいつも開いてると申し上げておりますし」
「これからも礼儀正しく誠実にお話をしていきたいと思っております」
…と…報じられ…オマケに…
「在日米国商工会議所の元会頭、グレン・フクシマ氏や香港の著名投資家であるビクター・チュウ氏からは否定的に受け止められました。」
更には…シュワブ会長から「釘を差された」とまで断じ…
恰も…中国・韓国からの反発が重大事であるかのごとく報じました…
シュワブ会長は「JAPAN is BACK」と大はしゃぎだったにも拘わらず…ですよ…
もう…お解りですね…靖国神社についての「誤解」に関して…
人民日報は全否定し…ワールドビジネスサテライトは解説すらしていませんね…
小谷真生子 が 売国奴 であるという…何よりの…証左です
「私は日本人として」…と言ったようですが…
勿論…日本人を代表している訳もなく…そもそも…
本当に…日本人なの (￣ー￣) 邪笑®
売国奴 小谷真生子 に関してはこちらの過去記事もどうぞ…
靖国参拝「大変な誤解がある」懸念の質問に反論、各国首脳に訴える
source : 2014.01.23 産経ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)
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